サステナビリティ経営

経営戦略

　当社グループはサステナビリティ戦略が中長期的な成長と企業価値向上を実現する重要な戦略であると認識しております。こうした前提のもと、2022年度を最終年度とする中期経営計画においては、将来の成長に向けた準備期間と位置づけ、将来の成長投資の原資を確保できる事業構造に変革するための施策を推進してきました。この結果、2021年度は黒字転換を果たし、着実に事業構造が改善しております。2022年度からは変革と成長を加速するとともに、2030年をターゲットに据えたサステナビリティ戦略をさらに積極的に推進していきます。これにより当社グループは、当社Visionである「持続可能な社会を支える高機能材料会社」として成長することをめざします。

各戦略の計画と施策

サステナビリティ戦略の推進体制

　当社グループは、サステナビリティ推進委員会を設置し、サステナビリティに関する重要な方針や施策について審議・決定するとともに、進捗や成果を共有し、さらなる改善につなげることをめざしております。執行役会長兼社長兼CEOを委員長とし、事務局は経営企画本部としております。各マテリアリティに基づく取り組み推進チームが担当執行役のもと、関連する施策や重要管理指標、その目標値を検討・決定し、両事業本部および各グループ会社と連携して取り組みを推進していきます。

マテリアリティ・主要施策・重要管理指標

　当社は環境・社会・ガバナンスで特定した６つのマテリアリティに対応する主要施策を設けると共に、主要施策の進行状況を管理するための指標を各施策に設定しました。この重要管理指標の目標数値は2030年度を期限としており、目標の達成に向けて着実な施策の実施を推進していきます。2030年度での目標達成を通じて、業界トップレベルの競争優位性を築くと共に、持続可能な社会を支える高機能材料会社として企業価値を増大していくことをめざします。

＊1. エネルギー原単位：使用エネルギーを売上で除した値。
＊2. 環境親和型重点製品：経営戦略上の伸長製品で、かつ気候変動、資源有効利用等の環境課題解決に高い貢献度を有する製品を選定。環境親和型製品強化に向けて、管理指標の定義、目標値およびその達成に向けた戦略等を検討中。
＊3. 労働災害度数率：労働災害による死傷者数÷延べ実労働時間×1,000,000（暦年）。
＊4. 重大災害件数：重大災害は死亡の他、死亡に準じる重篤な怪我（等級7級以上の障がいが残る重傷災害) および同時に3人以上被災した災害等を含む。
＊5. 品質重大事故指数：お客様の身体や財産に重大な損害を及ぼしたもの、社会に重大な損害（法令違反を含む）を及ぼしたものを対象とし、2020年度を1とした指数。
＊6. 製造リードタイム：注力製品を対象とした製品着工から納倉までの時間の減少率。2022年度の数値をベンチマークとする。
＊7. 新製品比率：連結売上収益に占める新製品売上高の比率。新製品は、新市場、新用途を開拓したもの、性能が大幅に改良されたものを登録。登録から3年が経過して一般化したものは登録を抹消。
＊8. 指標設定することがふさわしくないものおよび非開示方針のものについては「ー」で表示。